▶︎「その賃上げちょっと待った！」
その前に〝1人あたり付加価値額〟を確認してみよう
―――――――――――――――――――――――――
男性会社員の平均年収は１９９３年４,４１１,０００円であったのに対し２０２０年が４,４９４,０００円と、消費者物価指数もインフレ係数も３０年以上横ばいのまま、戦後は必須であったはずの賃金ベースアップ（ベア）が、今ではすっかり昔のことになっています。ところが、周知の通り昨今は消費者物価指数の上昇からベアアップの傾向が高まる中、はたして、収益力などが平均的な中小企業にもその対応ができるのでしょうか。
◇中小企業はベアから入るべきではない
・大企業と中小企業の違い
大企業と中小企業では前提条件がまるで異なる。
◇中小企業の賃上げには「１人あたり付加価値額」を確認
・重視するのは「売上高」や「経常利益」ではない
目指すべきは「売上高」や「経常利益」の向上ではなく
「１人あたり付加価値額」の向上。
◇「１人あたり付加価値額型経営」には、まず己を知ることから
・付加価値額の算出法
付加価値額の算出法として、最もシンプルな
「中小企業経営革新方式」を紹介。
◇賃上げの方法はベアや昇給だけではない
・貢献度に応じた賃金格差
月収ベースで考えて、全員の賃金を上げるよりも、
年収ベースで考えて、上げるべき人の賃金を上げる。
◇「１人あたり付加価値額」を向上させるプロセスとは
・経営参謀の存在
経営参謀になり得る外部専門家を見つけて、
人材予算として組み入れた方が、効果性が
高いことがある。
◇「１人あたり付加価値額経営」－賃金アップの成功実例－
・賃金アップに成功した３社の事例を紹介。
編集：中小企業経営研究会